ピンサロでバイトしてたら賃貸住宅を借りれますか?

2018年1月19日2023年12月14日

風俗のお仕事を始めると決めた女性のなかには「経済的自立」を強く意識しているかたも居られると思います。
その一環として一人暮らしは欠かせないでしょう。
しかし風俗のお仕事をするひとは、一人暮らしをしようとしたとき賃貸住宅の審査を通ることができるのでしょうか。

この疑問を本記事では扱ってみたいと思います。

風俗嬢は「個人事業主」。

風俗のお仕事専門でやって来たかたには気づいていないひとも居るかも知れませんが、ソープランドで働くにせよ、ピンサロで働くにせよ、風俗嬢はお店の社員でもアルバイトでもない、ということを理解する必要があります。
風俗嬢は基本的に、風俗店に「性的サービスのプロ」として業務委託されている身分です。

つまり、独立で「性的サービス」を提供しているプロという位置づけに成ります。
このことを最もよく示しているのが「自由出勤制」です。
風俗嬢は独立してお店に性的サービスを提供しているので、お店の側が勤務形態などを強制することはできないのです。
「じゃあ、素人が風俗店に採用されるのはどうしてなの?」「お店が研修やら講習をするのはどうして?」とここで疑問に思われる女性も居られるかも知れません。
しかし素人入店でも体裁上は「プロ」として扱われます。
「プロ」という言い方がしっくり来ないなら「個人事業主」と言っても構いません。

「個人事業主」とは会社などの法人なりをしないで事業を営んでいるひとびとのことで、喫茶店のマスターやフリーライター、フリーアナウンサー、八百屋さんなど非常にたくさんの方が実は「個人事業主」です。
風俗嬢さんもそういった社会的身分だとみなされるわけです。
ちなみに水商売の女性も同じく個人事業主です。
では「研修やら講習」はどうなるのかと言えば、あれも「プロの風俗嬢が自己研鑽のために自主的に参加する」という体裁を取っています。

だから、高級ソープランドなどではプロ講師まで呼んで、参加した風俗嬢からお金を取っていたりもするのです。
個人事業主であるため風俗嬢はお店から給料（厳密には報酬）支払い時に、雑費以外では天引きされることはありません。
特に、会社員の方々が「源泉徴収」の名目で天引きされている税金の控除がありません。
だから、はっきり言ってしまいますが、ほとんどの風俗嬢さんは意識していようがいまいが「脱税をしている」というのが実態です。

賃貸審査の際の提出書類。

以上が風俗勤務をする女性の社会的身分です。
ではここに賃貸の条件を重ね合わせて考えてみましょう。
まずマンションでもアパートでも賃貸物件の審査で、借り手の身分が「アルバイト」である場合が問題にされていますが、これはピンサロ嬢などの風俗のお仕事には当てはまらないことに注意してください。

なぜなら風俗嬢のお店に対する関係は「アルバイト」ではなく「個人事業主」だからです。
これを念頭において部屋探しの際、不動産会社などが審査するために提出しなければならない書類などを見てみたいと思います。

住民票。

まず自分が何者であるかを証明しなければなりません。

それには現在の職業などを問う前に、ホームレスでなくどこかに住んでいるのか、親族関係などはどうか、本籍地はどこかといった情報を証明しなければなりません。
そのために提出しなければならないのが住民票です。

収入証明。

次に収入証明です。

これは借り手が家賃をきちんと払える人物であるかどうかを審査するために不可欠だと言えるでしょう。
一般に「家賃は収入の三分の一」が目安だと言われていますが、その目安はそのひとの経済的バックグラウンドも考慮に入れれば、より低く設定されているのが普通です。
何よりもまず「審査」といえども、不動産会社も家主さんも借り手が居なければ商売にならないので基本的に「貸したい」のが本音だということを忘れないでください。

連帯保証人証明。

収入証明を最終的に補うのが、この連帯保証人の証明だと考えてください。
これは大体、契約書の下部に借り手と共に実印署名で書き込むかたちになります。
連帯保証人は大概、父親に成るでしょう。
だから父親の職業によっては収入証明が比較的低い金額であっても審査に通る確率は高いです。

風俗嬢さんが賃貸契約審査に通るまで。

以上の条件を踏まえて、では風俗嬢さんがマンションやアパートの賃貸契約に通るには、どうすればよいのか考えてみましょう。

住民票。

風俗の仕事を思い当たったとき既にホームレスやネットカフェ難民に成っているという女性は、ほとんどいないと思います。

また借りるアパートやらマンションやらが現住所から徒歩圏内にあるという必要もありません。
また勤務先である風俗店が賃貸物件から徒歩圏内にあるという必要もありません。
なので住民票に関して言えば市役所などに行って発行してもらえばよいだけのため問題は無いと言えるでしょう。

収入証明。

収入証明に関してですが、ここでは仮にピンサロ店のような風俗店で働き始めた後でのことを想定してお話ししましょう。
本記事冒頭で、風俗嬢は個人事業主であってアルバイトではないということをお話ししました。
普通、個人事業主の場合、確定申告をしたとき税務署から発行される証明書に基づき、市役所などで「収入証明」が発行されるのですが、そもそも確定申告をしていない、要は－意図的かどうかは別にして－「脱税」してしまっている風俗嬢さんは、収入証明をすればよいのでしょうか。
ひとつの方法としてはアリバイ会社を利用することです。

アリバイ会社なら風俗店勤務ということも隠してくれますし勤続年数も調節したうえで源泉徴収票を発行してくれます。
ピンサロ店をはじめ、多くの風俗店ではアリバイ会社を雇ってくれますので面接時などに相談してみるのが良いでしょう。

連帯保証人証明。

これもアリバイ会社のほうで紹介してくれます。

正直、連帯保証人が父親で無いと疑われることが多いのですが、それも含めてアリバイ会社のかたに詳しく相談することをおススメします。
無論、アリバイ会社で行っていることは違法です。
しかし公文書偽造でないので民事の一種として扱われます。
バレたとしても、賃貸物件から追い出されるだけで民事訴訟に発展するようなことはないので、そこは安心してください。

まとめ。

いかがだったでしょうか。
「ピンサロでバイトしてたら賃貸住宅を借りれますか?」というタイトルで記事を書かせて頂きました。
答えから言わせてもらえば「借りることは十分可能です」と成ります。
しかしまず大切なのは、風俗店で働くことがアルバイトの一種ではなく、ましてや社員の一種でもなく、個人事業主の形態だということに気づくことです。
でもそこからすべきことは実は逆に「自分が社員だ」ということを証明することで、そのためにアリバイ会社を利用することになります。
アリバイ会社について言えば、多くの風俗店には提携している特定の会社があり、そこを利用することが勧められます。

ただ、アリバイ会社を利用する際には費用は自己負担になるということを忘れないでください。
1万円から2万円ほど見積もっておくべきでしょう。
厳密に言えば違法行為ですが、訴訟や逮捕に発展するようなことではありません。
何よりも自分が風俗嬢であることを隠すことができるので、アリバイ会社を使った入居は決して不合理なことではないと思われます。