ソープの求人で見かける「アリバイ対策」は何をしてくれるの?

2018年1月13日2023年12月14日

日本には現在およそ10,000店舗の風俗店があって、規模は大小様々ですが概算で平均して1店舗30人の風俗嬢を抱えているとすると、風俗嬢人口は30万人ということになります。
その30万人のほとんどが風俗勤務を公にはしていませんから、当然アリバイ会社が必要になってきます。
最近では風俗店の80％以上がアリバイ対策を用意しているといわれています。

風俗の求人情報で謳っている「アリバイ対策あり」とは一体どんな方法なのでしょうか。
今回は主にソープでのアリバイ対策について検証していきます。

風俗嬢の数と風俗店お客の数

一番最初におよその概算で出ている風俗嬢の数と風俗を利用しているお客の数を見てみましょう。

風俗店で働いている風俗嬢の数は冒頭でもご紹介した通り、およそ30万人と言われています。
2016年の統計では18歳～64歳までの女性の人口は3513.9万人ですからそれを風俗嬢の数で割ると約117人に1人が風俗で働いていることになります。
一方風俗を利用している男性の数はといえば、18歳～69歳の男性のうち「風俗を一度でも訪れたことがあるか?」という質問に対しおよそ42.8％がYESと答えています。

18歳～69歳男性人口4007.2万人の42.8％で計算するとその数は1715万人で2.3人のうち1人は風俗を訪れていることになります。
日本人成人男性のおよそ半分が風俗体験者ということですね。

アリバイ対策って?

まず最初にアリバイ対策とはどんな内容なのか見てみましょう。

風俗にはいくつもの種類がありますが、風俗で働いている女性はジャンルに関わらず、風俗勤務を伏せていることがほとんどです。
風俗店ではそんな風俗嬢たちがその店で働いているのがわからないような様々な対策をたてているのが、アリバイ対策と呼ばれているものです。
言ってみれば風俗勤務をカモフラージュするものですが、そのアリバイ対策には風俗店自体が行うアリバイ作りと専門のアリバイ会社を使うケースとがあります。

何のためのアリバイ対策?

それでは風俗店のアリバイ対策が何のためのもので、どんなケースで使いたいのかを見てみましょう。
*家族や彼氏に風俗勤務を内緒にしている場合
*一般企業で働いているように見せたい
*住居を借りる場合風俗勤務でなくしたいため
*シングルマザーで保育園申し込みに提出するための就労証明が必要なため

アリバイ対策の具体的な内容は?

アリバイ対策として風俗店では具体的にどのような内容で対処しているのか見てみましょう。
風俗店が行うバレない対策用にしていることは

*パネル写真加工：ほとんどの風俗店では在籍女性のプロフィール写真を撮ってホームページや店内や雑誌などに掲載しますが、風俗嬢の身内や知人が見てもわからないように加工します。
目･鼻・口にボカシを入れたり輪郭やラインの修正など。
*送迎エリアの範囲指定：昼職とデリヘル兼用で勤務している場合。
昼職の会社があるエリアや嬢の自宅周辺エリアなどNG指定して知人に会うことを避けます。

*店内カメラでお客の確認：ソープやヘルス店舗型の場合、フロント受付でお客の顔を防犯カメラなどで捉え、別部屋で待機しているソープ嬢がお客を確認できるようにします。
*専用電話回線：お店が風俗店舗の電話とは別にアリバイ専用の電話回線を用意しているケースで一般企業名で応対します。

アリバイ会社がする具体的な内容は?

ここではアリバイ会社がアリバイ対策用にしていることを見てみましょう。

*名刺作成：一般企業名での名刺で会社名は実在する場合と架空の場合とあります。
但し名刺に記載されているメールアドレスと電話番号は実在します。
*給与明細書：一般企業で受け取るであろうお給料金額が書かれた明細書ですが、実際に働いているわけではないのでもちろん偽造です。
この他にも在籍証明書や源泉徴収票や雇用契約書なども作成していますが、どの書類もあくまでも家族や彼氏や知人に対してのアリバイ工作用のもので、公的に使えるものではありません。

風俗店のアリバイ対策で確認すべきこと・注意すべきこと

アリバイ対策をするときに確認しておくべきことと注意すべきことなど見てみましょう。
*アリバイ対策の会社が実在するかどうか：実際にある会社なのか架空の会社なのかを確認します。

*名刺とメルアド：名刺を作成してもらえるのかどうか確認します。
また名刺に載せるメールアドレスのドメインを確認します。
会社や企業のメールアドレスがgmailやyahooだったらおかしいですからね。
*電話応対についての確認：きちんと電話で応対してくれるのかどうか、また応対の時間帯なども確認します。

*アリバイ対策用の書類はどの書類でもあくまでも個人使用目的です。
公的機関に提出することはできません。
できなくはないのですが、それが実物ではなく作られたものだということが判明すると最悪罪に問われてしまいます。
ローンやクレジットカードの申し込みや賃貸契約、保険への加入などに利用することは避けるべきです。

アリバイ会社現状は?

ここではアリバイを提供する会社の現状を見てみましょう。
風俗嬢個人を対象にしたアリバイ対策の書類などを作成するアリバイ会社は実際にあります。
最近利用者で特に増えているのが風俗勤務のシングルマザーで、子供を保育園に入れるために用意する書類をアリバイ会社に依頼するケースです。

その会社では就労証明書などの発行が1件数千円、アリバイ電話サービスは1ヶ月5,000円で1年契約だと30,000円で請け負っています。
大手のグループ会社や一部店舗ではアリバイ会社と全く同じに証明書類等無料で発行してくれるところもありますので、面接時に確認しましょう。

掲示板からアリバイ対策についての声

アリバイ対策に関しての風俗現場からのナマの声拾ってみました。

*以前お金を払って個人的に使ったアリバイ会社は最悪だった実家が電話入れても「そんな人いません！」って、私の携帯に接客中実家から鬼電来た
*部屋借りるだけなら、ネットやお店紹介のアリバイ会社でぜんぜんOK
*私は自営業でカード関係や不動産関係は全てクリアしてる広告代理店を名乗ってる
*アリバイ対策必要な場合はお店に協力してもらうのが一番あとは不動産屋に紹介してもらえば安心個人で探すとお金だけ振り込ませていい加減なところもけっこうある
*お店によっては別会社があって、アリバイ対策必要なときはそこの社員として証明書等出すケースもある

まとめ

いかがでしたでしょうか。

風俗で働いていることを家族や周囲に伏せているケースでは確かにアリバイ対策は必要です。
その場合はお店にも協力してもらう必要がありますから、お店側でしくれることがあると助かりますね。
その点は面接のときにしっかりアリバイ対策をしてくれるお店かどうか調べてきちんと確認することが大切です。
最近シングルマザーの風俗勤務が増えていることから大手チェーン店などは保育施設を併設したり、近くの保育園と提携したりしているケースもあるようです。

いずれにしてもアリバイ対策で作成した書類は公的機関に提出するのにはリスクがありすぎます。
保育園申請やカードローンなどに使って審査が通過しても、それはたまたまラッキーだったにすぎないからです。
ですからそれぞれのケースで使用する目的を考慮しながら上手に利用することをおすすめします。