離婚後の生活考えて風俗で働く人妻が多いのは本当?
夫婦が離婚を考える時、男性は何が悪くてこのような結果になってしまったのか、これからどうやって生きていけばいいのかなど感傷に浸りやすい反面、女性は離婚にかかる費用やその後の生活費がどれだけ必要になるのか、そのためにはいつまでにどれだけのお金が必要で、どんな手続きが必要になるのかなど、今何をしなければいけないのかを具体的に想像します。
これまで旦那の収入があったという人でも、離婚すればこれからは自分の力で生きていかなければなりません。
その下準備として、離婚の際に必要となる費用を風俗で稼ぐ人妻が増えてきています。
離婚を考える人妻たちは、なぜ数ある仕事の中らから風俗の仕事を選ぶのでしょうか。
離婚準備にお金はいくら必要?どれくらいで貯まる?
離婚を考える女性が、真っ先に考えることはお金の心配です。
専業主婦や社会人経験のない方なら特に不安に思う要素です。
自分一人の生活なら何とかなっても、子供がいるとなるとお金はさらに必要です。
離婚後に子供たちに貧しい生活をさせたくないからと、予めまとまったお金を用意しておきたいと考える人は少なくありません。
離婚の際には新居への引っ越し代や敷金・礼金、家具・家電など最低限必要なものを揃えるためには100万円程は用意しておきたいものです。
しかし主婦ができる一般的なパートで100万円を稼ぐためには、どのくらいの期間が必要なのでしょう。
時給850円のパートを1日6時間、週に5日働いたとして、月収は102,000円です。
すると100万円をかせぐためには10か月もかかってしまうことになります。
時給や出勤できる日数は職場によって異なりますから、約1年ほどかかってしまうことを覚悟しておくべきでしょう。
ところが、主婦も働きやすい人妻系風俗店なら1日6時間も働けば日給2～4万円になります。
週5日出勤した場合の月収は40～80万円です。
しかも風俗のお仕事は経験や学歴に左右されず、ルックスが一定基準を満たしていれば社会人経験のない女性でも働けます。
風俗はほとんどの場合、時給制ではありませんので、お客様がつかなくてお給料をもらえない日もありますが、自分が頑張れば頑張った分だけ上限なく稼ぐこともできます。
100万円程度なら2～3か月もあれば稼げてしまいますし、期間を延ばしてもっと働けば、新生活や子供のイベントごとに十分なくらいの貯金を作っておくことも可能です。
もちろん風俗は稼げる日もあれば稼げない日もありますから、必ず2～3か月で100万円を稼げる保証はありません。
しかし、普通のパートで地道に貯金していくよりははるかに短期間で稼げ、離婚のために風俗嬢になる女性が増えている最も大きな理由はこのためです。
離婚費用のために風俗店で働く上で注意すべきこと
離婚のために風俗で働く女性は増えていますが、風俗勤務が旦那にバレてしまうと、そのことを離婚の原因とされ、不利な立場になりかねません。
例えば、法律上配偶者の不貞行為は当然離婚理由として認められます。
法律上の「不貞行為」とは本番行為を指します。
当然ソープでの勤務は不貞行為にあたります。
ですが、ヘルスなど本番行為がないお店での勤務であったとしても、お金をもらったりして本番行為に応じていれば不貞行為になりますし、そもそも妻が風俗で働いていること自体を受け入れられる男性は多くありませんので、風俗勤務が「婚姻を継続しがたい重大事由」として認められ、慰謝料を請求されうることもあり得ます。
もし妻が風俗で働いていたことを離婚の原因とされてしまい慰謝料を請求されてしまった場合、不倫の慰謝料相場が100万～300万であることを考えると、旦那は同等の慰謝料を請求できることが考えられます。
また子供がいる場合、妻が風俗店で勤務しているとなると子供の成長において悪影響が大きいとの判断から親権を旦那に取られてしまう可能性が非常に高いです。
自分に有利な条件での離婚、親権をとることなど、思い通りに物事を進めていくためには、何が何でも風俗店で勤務していることだけは隠し通さなければなりません。
離婚後の生活で注意すべきこと
無事旦那と離婚ができた後にも、まだ注意しておくべきことがあります。
もちろんお金の話です。
日本には、低所得者や母子家庭を貧困から救済する制度があります。
もっとも有名なのは生活保護です。
その他子供のいるシングルマザーにとってありがたい制度として
・児童扶養手当（母子手当）
・児童手当
・児童育成手当
などがあります。
しかしこれらの制度には、受給条件や所得制限があります。
例えば生活保護を受けるためには土地や現金、車などを財産をすべて手放さなくてはならず、受給中は子供のお年玉などのお金も収入として扱わなければならないなどの制約があります。
また児童扶養手当を全額支給されるためには、年収130万円以下で実家を離れて暮らす必要があります。
もちろん不正受給を防ぐために行政が受給条件を設けることは当然のことなのですが、厳しい制約だらけの保護が果たして本当に母子家庭を救済することができるのでしょうか。
車がないと生活ができない地域で車を手放すとなると生活の負担は増大しますし、お金がないから実家で暮らしたいのに児童扶養手当を受けるために実家を出ることによって住居の賃料が発生します。
行政の支援を受けることで生活がより苦しくなると言っても過言ではないのではないでしょうか。
そのため、風俗嬢の中には行政の支援を受けながら働いているという人も少なくありません。
「風俗での収入は申告しない限りバレることがないから、行政の支援を受けながらでも制限なく稼ぐことができる」「行政からの支援金と風俗での収入で安定した生活を送れる」
行政支援の目の粗さを目の当たりにすると、どうしてもこのように考えてしまいますし、離婚前から風俗で働いていた女性なら尚更、風俗での収入が短時間で高収入であるということを肌身に感じ、離婚後行政の支援を受けているにも関わらず、風俗を続けているという人は少なくありません。
しかし、現実はそんなに甘くありません。
これは立派な支援金の不正受給にあたり、詐欺行為です。
過去には生活保護費の不正受給で風俗嬢が逮捕された例もあります。
お客様やお店のスタッフ、在籍女性などによる密告によって生活保護を打ち切られたという風俗嬢もいますし、珍しい話ではありません。
もしあなた自身が不正受給で逮捕・書類送検されてしまったら、あなたの両親や子供はどのような思いをするのでしょう。
離婚のためや離婚後の生活のために風俗でのお仕事を選んだという選択肢は悪いことではありませんが、税金を納めるなど国民として当たり前の義務を果たし、社会人として堂々としていられる人生を歩んでください。
まとめ
結婚同様、離婚をする際にもお金は必要になります。
しかし今の日本では、結婚したカップルの3組に1組が離婚する現状にも関わらず、結婚して家事や育児を優先しなくてはいけなくなった女性が社会復帰しやすい状況だとはとても言えません。
そんな中、風俗は学歴や社会人歴に関わらず、短期間で高収入を得られるという点ではとても夢のあるお仕事です。
ですが今回ご紹介したように、離婚後に必要となるお金を風俗で稼ぐ場合には気を付けておかなければならないことがありますから、これらの点にしっかり注意し、新しい第二の人生に向けて頑張ってください。